京都大学法学部卒業。一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事。KDDI新規事業開発部門を経て、ドリームインキュベータに参加し、経営コンサルティング及びベンチャー投資業務に従事。2007年にJINS執行役員として経営企画室長、店舗運営責任者、総務人事責任者を歴任し、東証プライム（旧東証一部）昇格に貢献。2014年にGunosyに人事責任者として入社し、東証グロース（旧東証マザーズ）上場を果たす。2017年より株式会社ペイロール取締役に就任し、営業・マーケティング部門統括及びHRテクノロジー分野の新規事業開発を陣頭指揮。 2020年9月より一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事に就任し、現任。ISO 30414リードコンサルタントとして、国内大手企業の人的資本開示戦略策定、成長企業向け人的資本経営コンサルティングを実施中。第1章、第5章、第6章第１項・第５項、事例編を執筆。

東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より、慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より山形大学学術研究院産学連携教授。（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）デジタル田園都市国家構想応援団理事、「HRテクノロジー大賞」審査委員長などを兼任。2020年10月に日本初のISO 30414リードコンサルタント／アセッサー認証取得。第1章、第4章を執筆。

株式会社S P総研代表取締役。（一社）H Rテクノロジーコンソーシアム 理事。1996年慶應義塾大学経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月より現職。現在「持続可能な働き方」を追求するためのコンサルティングサービスを提供しており、「人的資本開示」（ISO 30414）に関する取り組みについても造詣が深い。日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。 著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』（共著、労務行政、2018年）、『経営戦略としての人的資本開示』（共著、日本能率協会マネジメントセンター、2022年）、『現代の人事の最新課題』（共著、税務経理協会、2022年）等がある。「ビジネスガイド」（日本法令）等への寄稿、ならびに、労政時報セミナー、HR Summit、日経Human Capital、HRカンファレンス等、登壇実績多数。第６章第３項・第４項を執筆。

東京都立大学大学院 経営学研究科教授。慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程修了、博士（商学）。愛知淑徳大学ビジネス学部助教授、首都大学東京（現東京都立大学）大学院准教授・教授を経て現職。日本銀行金融研究所客員研究員、カリフォルニア大学バークレー校客員研究員等を歴任。現在、日本経済会計学会常任理事、日本経済会計学会『経営分析研究』副編集長等を兼任。研究テーマは「会計情報と資本市場」。会計情報（財務・非財務情報）の有用性（企業価値との関連性）や会計情報の開示選択について、資本市場の視点から定量的に研究。主な著作に『会計情報と資本市場：変容の分析と影響』（中央経済社、2018年）（日本会計研究学会「太田黒澤賞」、日本公認会計士協会「第47回学術賞」等を受賞）、『ESGカオスを超えて：新たな資本市場構築への道標』（北川哲雄編著、中央経済社、2022年）等がある。第3章第１項－第４項を執筆。

株式会社パーソル総合研究所 組織・人事コンサルタント。東京都立大学大学院経営学研究科修了。博士後期課程にて「人的資本開示が企業価値に与える影響」を研究。大手調査会社において、見えざる資産の顕在化、それを活用した経営に関する調査・研究に多数参画（経済産業省「ローカルベンチマーク普及促進に向けた調査研究」、特許庁「知財評価を活用した融資の促進に関する調査研究」等）。2018年3月より現職にて人事制度改革やキャリア自律支援、次世代リーダー育成プログラム構築等数々の組織・人事コンサルティングプロジェクトに従事。修士論文「知的資産経営の効果に関する実証的研究～知的資産経営を通じて蓄積される人的資産に着目して～」、共著書『ミドル・シニアの脱年功マネジメント』（労務行政,2020) 。第3章第５項を執筆。

東京大学大学院 経済学研究科准教授。東京大学経済学部卒、東京大学大学院経済学研究科修士・博士課程修了、博士（経済学）。関西大学商学部助教、東京大学大学院経済学研究科講師を経て現職。専門は国際経営、国際人的資源管理論。日本企業の製造業を中心に、海外子会社のパフォーマンス向上に必要なマネジメントについて、定性・定量の両面から研究を行う。また、優れた駐在員や工場長を育成するための人事施策についても研究。主な著作に『多国籍企業の量産知識：海外子会社の能力構築と本国量産活動のダイナミクス』（有斐閣、2014年、国際ビジネス研究学会「学会賞（単行本の部）」受賞）、『新興国市場戦略論：拡大する中間層市場へ・日本企業の新戦略』（共編著、有斐閣、2015年）、『コアテキスト　国際経営』（新世社、2017年）があるほか、Factory performance and decision-making authority between headquarters, expatriates, and local employees in Japanese MNCs in Southeast Asia. Asian Business & Management, 19, 86-117.などの論文を発表。第7章を執筆。

サステナビリティ・コンサルタント。一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会・代表理事。専門は、サステナビリティ経営、ESG情報開示。「日本のサステナビリティをアップデートする」をミッションとし、上場企業を中心にサステナビリティ経営支援を行う。日本企業のサステナビリティ経営推進、ESG情報開示支援、マテリアリティ特定支援、レポート／サイトの第三者評価、SDGs対応、GRIスタンダード対応、など支援実績多数。ネット系広告会社などを経て2008年に独立。以降複数の企業の立ち上げを経て、2016年より現職。2009年よりブログ『サステナビリティのその先へ』運営。著書は『未来ビジネス図解 SX&SDGs』（エムディエヌ、単著）『創発型責任経営』（日本経済新聞出版社、共著）ほか。1981年長野県中野市生まれ。第2章を執筆。

パナリット株式会社 代表取締役CEO。国際基督教大学国際関係学科卒。ワークスアプリケーションズ人事部門を経て、グーグルジャパンに転職。主に採用／人材開発業務に従事。2014年に同社内にてイノベーションアワードを受賞。2015年より渡米しGoogle米国本社の人事戦略部門におけるシニアプロジェクトマネジャーとして、Googleの全社的な人事戦略業務に従事。採用プロセスのDX化、面接官研修の刷新、公平性担保のための面接準備ガイド導入、候補者体験の向上等多くの組織改革をリードする。2019年にパナリットの日本法人を立ち上げ、2021年7月にシンガポールから日本に本社を移転し、現職に至る。第６章第２項を執筆。

パナリット株式会社 代表取締役COO。東京大学経済学部卒。ボストン・コンサルティング・グループ、リクルート・ホールディングス、Googleを通じて約13年間、主にセールス・マーケティング・事業開発領域において、顧客企業のDX推進 (特にデータに基づく KPI マネジメントへの変革) を支援。その後、あらゆる人的資本を可視化するシステム「パナリット」の日本法人を立ち上げ、2021年7月にシンガポールから日本に本社を移転し、現職に至る。第６章第２項を執筆。