HRTechnology Consortium

”日本版”人的資本開示ルール公表間近!

ESG情報開示、人的資本経営の実務者必携の1冊

経営戦略としての人的資本開示 HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実践

経営戦略としての人的資本開示

HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実践

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経営戦略としての人的資本開示

HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実践

著者

⼀般社団法⼈HRテクノロジーコンソーシアム編

発売⽇

2022/05/27

ISBN

9784800590244

判型・ページ数

A5・240ページ

定価

本体2,000円+税

経営戦略としての人的資本開示 HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実践
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書籍内容 著者について 関連情報

書籍内容

概要

GAFAMに代表されるように、今⽇の株式市場における企業価値は、無形資産、分けても⼈的資本に対するHRテクノロジーを活⽤した科学的なマネジメント(以下、データドリブンHCM)によって創造される時代が到来している。そのため、ESG要素を重視する世界中の投資家やステイクホルダーは、企業価値創造の源泉である「⼈的資本」への開⽰圧⼒を強めている。

そこで、本書では、ESG投資家が推し進める「⼈的資本の開⽰」が国内外の政治経済の動向にどのような影響を与えているか、を概観し、この動きが、⽇本企業にとっても不可避なメガトレンドであることを理解する。その上で、「⼈的資本の開⽰」を⽬指す全ての企業が取り組む必要のある、HRテクノロジー活⽤を駆使したデータドリブンな⼈的資本経営について、リーダーシップ、エンゲージメント、タレントマネジメント等の主要領域における国内外の取組み事例を引⽤し、これから本格的に⼈的資本の開示とデータ重視の人的資本経営に取り組む経営者と実務者に必携の一冊となる。

目次

序章 人的資本の開示と企業価値の向上

  • 1 - 2022年は「人への投資の開示」元年
  • 2 - 人的資本開示の衝撃 〜その背景で起きている3つのメガトレンド
  • 3 - 人的資本経営と人的資本開示の関係性
  • 4 - 人的資本経営がこれまでの経営と明確に違うポイント
  • 5 - 人的資本経営の指標を選ぶ際に重要なこと
  • 6 - 人的資本経営におけるKGIとKPIの体系化
  • 7 - 人的資本の開示が企業価値向上につながるわけ

第1章 資本主義の大転換―人的資本が企業価値の源泉になる

  • 1 - 人的資本報告の国際規格開発と普及促進
  • 2 - ESG/サステナビリティ投資家が求める人的資本経営の本質

第2章 人的資本経営の世界的潮流―欧州、米国、そして日本

  • 1 - 欧州連合(EU)の人的資本開示に関する動向
  • 2 - 米国の人的資本開示に関する最新の動向
  • 3 - 急ピッチで追い上げる日本―2021年以降の政策動向

第3章 人的資本経営の実現とHRテクノロジーの活用

  • 1 - リーダーシップ
  • 2 - 後継者計画
  • 3 - タレントマネジメント(採用・異動・配置)
  • 4 - スキルと能力
  • 5 - ダイバーシティ
  • 6 - 人的資本経営の根幹を支えるHRデータ&HRテクノロジー

第4章 会計学からのアプローチ―無形資産の価値をどう捉えるか

  • 1 - 人的資本経営とファイナンスの関係
  • 2 - インタンジブルズ─見えざる資産─とは

第5章 人的資本開示分析の方法論

  • 1 - 人的資本の開示を可視化する
  • 2 - 人的資本の開示状況を把握する─ HCDIを用いた分析
  • 3 - HCDIの留意点と今後の日本企業の課題

第6章 企業価値向上のための3つの提言

  • 1 - 「人的資本の開示」の定義
  • 2 - 「人的資本開示の実践」のためのフレームワーク
  • 3 - 人的資本開示の実践に向けての3つの提言

事例編
■米国企業の人的資本開示のトレンド

■国内外で高評価の人的資本レポート 事例研究

CASE 1 ドイツ銀行
CASE 2 バンク・オブ・アメリカ
CASE 3 スターバックス・コーヒー
CASE 4 日立製作所
CASE 5 楽天グループ

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著者プロフィール

一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム

HRテクノロジー活用と人的資本の開示の普及のため、法人・個人会員と政・学・官のオープンな連携、業種業態を超えて中立的でオープンなディスカッション等を行う団体。日本企業が世界で戦うために極めて重要となるHRテクノロジー及び人的資本マネジメント関連市場の成長・底上げに直結する「非営利」だからこそできる活動を推進。対象分野は、HRテクノロジー活用、人的資本の開示、HRデータ分析、データドリブンHCマネジメント、AI(人工知能)、エンゲージメント、経営視点からの人的資本、健康経営、人材開発とHRテクノロジー、機械学習、IoT、組織心理学等多岐にわたる。

HR Technology consortium
執筆者
香川 憲昭(かがわ のりあき)
Noriaki Kagawa
香川 憲昭(かがわ のりあき)
香川 憲昭(かがわ のりあき)
香川 憲昭(かがわ のりあき)

一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事。KDDIで新規事業開発部門を経て、ドリームインキュベータに参加し、経営コンサルティング及びベンチャー投資業務に従事。2007年にJINS執行役員として経営企画室長、店舗運営責任者、総務人事責任者を歴任し、東証一部昇格に貢献。2014年にGunosyに人事責任者として入社し、東証マザーズ上場を果たす。2017年より株式会社ペイロール取締役に就任し、営業・マーケティング部門統括及びHRテクノロジー分野の新規事業開発を陣頭指揮。 2020年9月より一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事に就任し、現任。ISO30414リードコンサルタントとして、株式会社HCプロデュースと共同で人的資本のマネジメント(HCM)を支援中。序章、第2章1,2,3のうち政策の系譜パート及び岸田首相が掲げる人的資本開示ルール整備の動き、第3章6、第6章、事例編担当。

岩本 隆(いわもと たかし)
Takashi Iwamoto
岩本 隆(いわもと たかし)
岩本 隆(いわもと たかし)

東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ(株)、日本ルーセント・テクノロジー(株)、ノキア・ジャパン(株)、(株)ドリームインキュベータを経て、2012年6月より、慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。山形大学学術研究院産学連携教授、(一社)ICT CONNECT 21理事、(一社)日本CHRO協会理事、(一社)日本パブリックアフェアーズ協会理事、(一社)SDGs Innovation HUB理事、(一社)デジタル田園都市国家構想応援団理事、「HRテクノロジー大賞」審査委員長などを兼任。
2020年10月に日本初のISO 30414リードコンサルタント/アセッサー認証取得。第1章担当。

岩本 隆(いわもと たかし)
民岡 良(たみおか りょう)
Ryo Tamioka
民岡 良(たみおか りょう)
民岡 良(たみおか りょう)
民岡 良(たみおか りょう)

株式会社S P総研 代表取締役、人事ソリューション・エヴァンジェリスト。(一社)HRテクノロジーコンソーシアム 理事、(一社)人間能力開発機構 評議委員、人的資本経営運用スペシャリスト。
慶應義塾大学 経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月に(株) S P総研 代表取締役に就任。
日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル・コンピテンシー定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』(共著、労務行政、2018年)、『現代の人事の最新課題』(共著、税務経理協会、2022年)等がある。市場調査レポート「HRテクノロジーの現状と将来展望」(シード・プランニング)ではトレンド分析をリード。 「ビジネスガイド」(日本法令)等への寄稿、ならびに、労政時報セミナー、HR Summit、日経Human Capital、HRカンファレンス等、登壇実績多数。第2章3のうちコ―ポレートガバナンス・コード改訂パート、第3章1−4担当。

小野 りちこ(おの りちこ)
Richiko Ono
小野 りちこ(おの りちこ)
小野 りちこ(おの りちこ)

一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム理事。グーグル・クラウド・ジャパン合同会社 パートナー事業開発マネージャー。横河ヒューレット・パッカード株式会社(日本ヒューレットパッカード株式会社)米国シリコンバレーにてAI事業社 Reasoning Inc.,を経て Net Perception ジャパン株式会社にてリアルタイムリコメンデーションの事業拡販に携わる。ベンチャーキャピタリスト株式会社サンブリッジグループ入社ベンチャーキャピタル事業における人・モノ・金の『人』の支援に貢献。グループ内でサンブリッジ・ヒューメトリクス起業。個々人のモチベーションと組織のパフォーマンスを可視化するHuman Performance分析を慶應大学SFC総合政策学部花田光代教授と共同開発。60,000人以上のプロファイルを分析し日立LYSITHEAキャリアに組込む。米国SilikRoad inc.,(タレントマネージメント専業)とのJoint Ventureを設立。取締役副社長に就任。日本オラクル株式会社 クラウド事業本部HCM事業部営業本部部長を務め日本企業のスキルの可視化。タレントマネージメントシステムの導入に貢献。Oracle Women’s’ Leadership 日本コアメンバーとしてダイバシティに携わる。第3章5担当。

小野 りちこ(おの りちこ)
中村 洋一(なかむら よういち)
Youichi Nakamura
中村 洋一(なかむら よういち)
中村 洋一(なかむら よういち)
中村 洋一(なかむら よういち)

株式会社バージェンス・コンサルティング 代表取締役社長。早稲田大学法学部卒。野村総合研究所(NRI)上級専門職、NRIヨーロッパ(ロンドン現地法人)CFO、外資系コンサル会社(現PwC)HRソリューションリーダー等を経て、2008年8月に株式会社バージェンス・コンサルティングを設立し代表取締役社長に就任(現任)。専門は組織・人事コンサルティング。戦略的人事制度企画・設計、高付加価値人財育成、大規模HRテクノロジー導入支援、人事領域+会計領域の融合による高度経営課題解決等の一連のソリューションを実践的に提供することに定評がある(近年は大手企業を中心にDX人財育成に注力)。数十万人規模のグローバル大企業~IPOを目指すベンチャー企業まで、幅広い業種・規模のクライアントを持つ。HRソリューション関連のセミナー登壇実績多数。第4章1担当。

中島 夏耶(なかじま かや)
Kaya Nakajima
中島 夏耶(なかじま かや)
中島 夏耶(なかじま かや)

株式会社パーソル総合研究所 組織・人事コンサルタント。東京都立大学大学院経営学研究科修了。博士後期課程にて「人的資本開示が企業価値に与える影響」を研究。大手調査会社において、見えざる資産の顕在化、それを活用した経営に関する調査・研究に多数参画(経済産業省「ローカルベンチマーク普及促進に向けた調査研究」、特許庁「知財評価を活用した融資の促進に関する調査研究」等)。2018年3月より現職にて人事制度改革やキャリア自律支援、次世代リーダー育成プログラム構築等数々の組織・人事コンサルティングプロジェクトに従事。修士論文「知的資産経営の効果に関する実証的研究~知的資産経営を通じて蓄積される人的資産に着目して~」、共著書『ミドル・シニアの脱年功マネジメント』(労務行政,2020) 。第4章2担当。

中島 夏耶(なかじま かや)
大木 清弘(おおき きよひろ)
Kiyohiro Ooki
大木 清弘(おおき きよひろ)
大木 清弘(おおき きよひろ)
大木 清弘(おおき きよひろ)

東京大学大学院 経済学研究科准教授。東京大学経済学部卒、東京大学大学院経済学研究科修士・博士課程修了、博士(経済学)。関西大学商学部助教、東京大学大学院経済学研究科講師を経て現職。専門は国際経営、国際人的資源管理論。日本企業の製造業を中心に、海外子会社のパフォーマンス向上に必要なマネジメントについて、定性・定量の両面から研究を行う。また、優れた駐在員や工場長を育成するための人事施策についても研究。主な著作に『多国籍企業の量産知識:海外子会社の能力構築と本国量産活動のダイナミクス』(有斐閣、2014年、国際ビジネス研究学会「学会賞(単行本の部)」受賞)、『新興国市場戦略論:拡大する中間層市場へ・日本企業の新戦略』(共編著、有斐閣、2015年)、『コアテキスト 国際経営』(新世社、2017年)があるほか、Factory performance and decision-making authority between headquarters, expatriates, and local employees in Japanese MNCs in Southeast Asia. Asian Business & Management, 19, 86-117.などの論文を発表。第5章担当。

関連情報

HRテクノロジーコンソーシアムでは、本著に関連するイベント(WG=ワーキンググループ)を、人的資本開示を行う法人会員様限定で定期的に開催しています。本書と合わせて参加いただくことで、より理解を深めていただけます。この機会にぜひご検討ください。

現在募集中のWG

企業価値向上に繋がるダイバーシティ&インクルージョンと⼈的資本開⽰〜Googleの実践事例からの⽰唆〜

2022年6⽉23⽇(⽊) 16:00-17:30

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【出版記念講座】「経営戦略としての人的資本開示」入門 〜日本版開示ルール対応への処方箋〜

2022年7月6日(水)、13日(水)、20日(水)
12:00-14:00

テーマ:【出版記念講座】「経営戦略としての人的資本開示」入門 〜日本版開示ルール対応への処方箋〜

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⼀般社団法⼈HRテクノロジーコンソーシアム編

発売⽇

2022/05/27

ISBN

9784800590244

判型・ページ数

A5・240ページ

定価

本体2,000円+税

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