「人的資本リーダーズ2025」表彰イベント
一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川憲昭）とHR総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤康介）および一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会（代表理事：松岡仁）が共同で実施する「人的資本調査2025」において、参加企業160社の中から、学識経験者5名による厳正な選考を経て、優れた人的資本経営および情報開示に取り組む企業を「人的資本リーダーズ2025」として6社選定しました。
本表彰イベントでは、「人的資本リーダーズ2025」受賞企業による先進的な取組事例の講演に加え、リーダーズ選考を担当した有識者による受賞企業の受賞ポイントの解説を実施します。
さらに、特別講演として金融庁をお迎えし、現在および今後の人的資本経営・情報開示の動向について、幅広い視点から理解を深めていただける内容となっています。
■表彰イベント概要
| 日時 | 2026年3月16日（月）16:00~17:30 |
| 開催方法 | Zoom開催 |
| 参加費 | 無料 |
■プログラム
・ＨＲテクノロジーコンソーシアム代表 香川 憲昭
2.金融庁特別講演：20分
・金融庁企画市場局企業開示課 企業財務調査官 高橋 敦子 氏
3.人的資本調査2025 リーダーズ企業 講評とポイント解説：30分
▷人的資本リーダーズ2025受賞企業（50音順）
・エーザイ株式会社
・SCSK株式会社
・九州電力株式会社
・東京電力ホールディングス株式会社
・三井物産株式会社
・株式会社リンクアンドモチベーション
▷「人的資本リーダーズ2025」選考委員
・慶應義塾大学大学院経営管理研究科 講師 山形大学 客員教授 岩本 隆 氏
・東京大学大学院 経済学研究科 准教授 大木 清弘 氏
・早稲田大学商学学術院（商学部および同大学大学院商学研究科）教授 谷口 真美 氏
注）選考委員のうち、東京都立大学大学院 経営学研究科 / 経済経営学部 松田 千恵子教授、
法政大学経営大学院 イノベーション・マネジメント研究科 兼 人間環境学部 山田 久教授は
ご都合により不参加のため、予め頂いた選定理由/評価ポイントを代読予定
4.受賞企業講演：20分
5.選考委員代表 総括講演：15分
・法政大学経営大学院 イノベーション・マネジメント研究科 兼 人間環境学部 教授 山田 久 氏
【テーマ】「人的資本経営、第２ステージへ」
【概要】人的資本経営への取り組みが始まって５年余り、関心の薄れや形骸化もみられはじめている。
いま改めて人的資本経営の意義を再確認し、実効あるものにするためには何が必要かを考える。
■登壇者紹介
高橋 敦子 氏
金融庁企画市場局企業開示課 企業財務調査官
2007年大阪大学大学院高等司法研究科修了。2008年金融庁入庁。総務企画局企画課信用制度参事官室、同・政策課総合政策室、同・企業開示課などを経て、2024年に金融庁総合政策局総務課法令審査室長、2025年7月より現職
岩本 隆 氏
慶應義塾大学大学院経営管理研究科 講師 山形大学 客員教授
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院応用理工学研究科マテリアル理工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月から2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。2022年12月より2025年3月まで慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師、山形大学客員教授。
（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）日本DX地域創生応援団理事、（一財）オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長、「HRテクノロジー大賞」審査委員長、HR総研アドバイザーなどを兼任。2020年10月にISO 30414リードコンサルタント／アセッサー／プラクティショナー認証取得。
（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）日本DX地域創生応援団理事、（一財）オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長、「HRテクノロジー大賞」審査委員長、HR総研アドバイザーなどを兼任。2020年10月にISO 30414リードコンサルタント／アセッサー／プラクティショナー認証取得。
大木 清弘 氏
東京大学大学院 経済学研究科 准教授
東京大学経済学部卒、東京大学大学院経済学研究科 修士・博士課程修了。博士（経済学）。関西大学商学部助教、東京大学大学院経済学研究科講師を経て現職。専門は国際経営、国際人的資源管理論。
主な著書：『多国籍企業の量産知識：海外子会社の能力構築と本国量産活動のダイナミクス』（有斐閣, 2014年）（国際ビジネス研究学会「学会賞（単行本の部）」受賞）、『新興国市場戦略論：拡大する中間層市場へ・日本企業の新戦略』（共編著）（有斐閣, 2015年）、『コアテキスト 国際経営』（新世社, 2017年）など。
主な著書：『多国籍企業の量産知識：海外子会社の能力構築と本国量産活動のダイナミクス』（有斐閣, 2014年）（国際ビジネス研究学会「学会賞（単行本の部）」受賞）、『新興国市場戦略論：拡大する中間層市場へ・日本企業の新戦略』（共編著）（有斐閣, 2015年）、『コアテキスト 国際経営』（新世社, 2017年）など。
谷口 真美 氏
早稲田大学商学学術院（商学部および同大学大学院商学研究科）教授
1996年3月 神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程修了 博士（経営学）。2008年4月より現職。 2013年から2015年、マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院客員研究員。 2020年度まで、経済産業省ダイバーシティ経営企業 100選/プライム運営委員。2021年度は同省 人的資本経営の実現に向けた検討会 委員。2024年度は、同省「多様性を競争力につなげる企業経営研究会」座長を務める。ダイバーシティ研究の国内第一人者。国際経営論およびダイバーシティを専門としており、戦略変革の時期に応じたD＆Iの論文は、2020年8月アカデミーオブマネジメント、国際経営部門のペストペーパーの1つに選出。2004年から現在まで、ボストン大学ダグラス・ホール名誉教授らとともに、個人のキャリア意識と行動の30数か国の共同研究者と比較研究に取り組む。キャリアの成功の定義の各国の違い、法制度が企業の人的資本投資と個人のキャリア行動に与える違い、国の文化が個人のキャリア行動とキャリアの成功の関係に与える影響など海外のＡクラスジャーナルを中心に論文執筆し、海外学会での発表も多数。
日本語での著書には『ダイバシティ・マネジメント』（白桃書房、経営行動科学学会 「優秀研究賞」受賞）など。近年の日本語での論説には、ハリソン= クライン 「違いは何か?―組織における多様性の構成概念―分離 (距離), 種類, 格差―」日本労働研究雑誌 65(4) 94-97 2023年4月。
日本語での著書には『ダイバシティ・マネジメント』（白桃書房、経営行動科学学会 「優秀研究賞」受賞）など。近年の日本語での論説には、ハリソン= クライン 「違いは何か?―組織における多様性の構成概念―分離 (距離), 種類, 格差―」日本労働研究雑誌 65(4) 94-97 2023年4月。
山田 久 氏
法政大学経営大学院 イノベーション・マネジメント研究科 兼 人間環境学部 教授
１９８７年住友銀行（現三井住友銀行）入行後、９３年より日本総合研究所出向。調査部長兼チーフエコノミスト、理事、副理事長などを歴任し、２３年から法政大学経営大学院教授。京都大学博士(経済学)。主要著書に『賃上げ立国論』（日本経済新聞出版社、2020年）『失業なき雇用流動化 成長への新たな労働市場改革』（慶應義塾大学出版会、2016年）。公職として、労働政策審議会労働政策基本部会委員、内閣府男女共同参画推進連携会議議員等。
香川 憲昭
HRテクノロジーコンソーシアム 代表理事
KDDI新規事業開発を経てドリームインキュベータに参画し、経営コンサルティング、ベンチャー投資に従事。2013年JINS執行役員として東証プライム上場。その後、Gunosy人事責任者、ペイロール取締役を歴任し、2020年より(一社)HRテクノロジーコンソーシアム代表理事（現任）。2024年より、株式会社ジャパン・メディカル・カンパニー取締役就任（現任）。
■参考
「人的資本リーダーズ2025」「人的資本経営品質2025」を紹介する特設サイトを開設しました。「人的資本リーダーズ2025」については選考委員の評価ポイントも記載しております。是非ご覧ください。
特設サイト：https://www.hrpro.co.jp/human_capital_survey/2025/
(2)「人的資本経営品質2025」の概要
人的資本調査の回答結果を定量分析し、人的資本経営・開示において、一定の水準以上の取り組みを実践されていると認められた企業を「人的資本経営品質2025」として100社選定しました。特に取組水準が高いと認められる「ゴールド」は16社、次いで取組水準が高い「シルバー」は29社となっています。選定企業名については上記の特設サイトよりご確認いただけます。
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協賛・協力団体(50音順)
さくら情報システム株式会社、東芝デジタルソリューションズ株式会社、日鉄ソリューションズ 株式会社、日本生命保険相互会社、株式会社ログラス
▷協力企業
あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、三井住友海上火災保険株式会社
表彰イベント協賛：株式会社ログラス |