一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事。KDDIで新規事業開発部門を経て、ドリームインキュベータに参加し、経営コンサルティング及びベンチャー投資業務に従事。2007年にJINS執行役員として経営企画室長、店舗運営責任者、総務人事責任者を歴任し、東証一部昇格に貢献。2014年にGunosyに人事責任者として入社し、東証マザーズ上場を果たす。2017年より株式会社ペイロール取締役に就任し、営業・マーケティング部門統括及びHRテクノロジー分野の新規事業開発を陣頭指揮。 2020年9月より一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事に就任し、現任。ISO30414リードコンサルタントとして、株式会社HCプロデュースと共同で人的資本のマネジメント（HCM）を支援中。序章、第2章1,2,3のうち政策の系譜パート及び岸田首相が掲げる人的資本開示ルール整備の動き、第3章6、第6章、事例編担当。

東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より、慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。山形大学学術研究院産学連携教授、（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）デジタル田園都市国家構想応援団理事、「HRテクノロジー大賞」審査委員長などを兼任。
2020年10月に日本初のISO 30414リードコンサルタント／アセッサー認証取得。第１章担当。

株式会社S P総研 代表取締役、人事ソリューション・エヴァンジェリスト。（一社）HRテクノロジーコンソーシアム 理事、（一社）人間能力開発機構 評議委員、人的資本経営運用スペシャリスト。
慶應義塾大学 経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月に(株) S P総研 代表取締役に就任。
日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル・コンピテンシー定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』（共著、労務行政、2018年）、『現代の人事の最新課題』（共著、税務経理協会、2022年）等がある。市場調査レポート「HRテクノロジーの現状と将来展望」（シード・プランニング）ではトレンド分析をリード。 「ビジネスガイド」（日本法令）等への寄稿、ならびに、労政時報セミナー、HR Summit、日経Human Capital、HRカンファレンス等、登壇実績多数。第2章3のうちコ―ポレートガバナンス・コード改訂パート、第3章1−4担当。

一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム理事。グーグル・クラウド・ジャパン合同会社 パートナー事業開発マネージャー。横河ヒューレット・パッカード株式会社（日本ヒューレットパッカード株式会社）米国シリコンバレーにてAI事業社　Reasoning Inc.,を経て　Net Perception ジャパン株式会社にてリアルタイムリコメンデーションの事業拡販に携わる。ベンチャーキャピタリスト株式会社サンブリッジグループ入社ベンチャーキャピタル事業における人・モノ・金の『人』の支援に貢献。グループ内でサンブリッジ・ヒューメトリクス起業。個々人のモチベーションと組織のパフォーマンスを可視化するHuman Performance分析を慶應大学SFC総合政策学部花田光代教授と共同開発。60,000人以上のプロファイルを分析し日立LYSITHEAキャリアに組込む。米国SilikRoad inc.,（タレントマネージメント専業）とのJoint Ventureを設立。取締役副社長に就任。日本オラクル株式会社　クラウド事業本部HCM事業部営業本部部長を務め日本企業のスキルの可視化。タレントマネージメントシステムの導入に貢献。Oracle Women’s’ Leadership 日本コアメンバーとしてダイバシティに携わる。第3章5担当。

株式会社バージェンス・コンサルティング 代表取締役社長。早稲田大学法学部卒。野村総合研究所（NRI）上級専門職、NRIヨーロッパ（ロンドン現地法人）CFO、外資系コンサル会社（現PwC）HRソリューションリーダー等を経て、2008年8月に株式会社バージェンス・コンサルティングを設立し代表取締役社長に就任（現任）。専門は組織・人事コンサルティング。戦略的人事制度企画・設計、高付加価値人財育成、大規模HRテクノロジー導入支援、人事領域＋会計領域の融合による高度経営課題解決等の一連のソリューションを実践的に提供することに定評がある（近年は大手企業を中心にDX人財育成に注力）。数十万人規模のグローバル大企業～IPOを目指すベンチャー企業まで、幅広い業種・規模のクライアントを持つ。HRソリューション関連のセミナー登壇実績多数。第4章1担当。

株式会社パーソル総合研究所 組織・人事コンサルタント。東京都立大学大学院経営学研究科修了。博士後期課程にて「人的資本開示が企業価値に与える影響」を研究。大手調査会社において、見えざる資産の顕在化、それを活用した経営に関する調査・研究に多数参画（経済産業省「ローカルベンチマーク普及促進に向けた調査研究」、特許庁「知財評価を活用した融資の促進に関する調査研究」等）。2018年3月より現職にて人事制度改革やキャリア自律支援、次世代リーダー育成プログラム構築等数々の組織・人事コンサルティングプロジェクトに従事。修士論文「知的資産経営の効果に関する実証的研究～知的資産経営を通じて蓄積される人的資産に着目して～」、共著書『ミドル・シニアの脱年功マネジメント』（労務行政,2020) 。第4章2担当。

東京大学大学院 経済学研究科准教授。東京大学経済学部卒、東京大学大学院経済学研究科修士・博士課程修了、博士（経済学）。関西大学商学部助教、東京大学大学院経済学研究科講師を経て現職。専門は国際経営、国際人的資源管理論。日本企業の製造業を中心に、海外子会社のパフォーマンス向上に必要なマネジメントについて、定性・定量の両面から研究を行う。また、優れた駐在員や工場長を育成するための人事施策についても研究。主な著作に『多国籍企業の量産知識：海外子会社の能力構築と本国量産活動のダイナミクス』（有斐閣、2014年、国際ビジネス研究学会「学会賞（単行本の部）」受賞）、『新興国市場戦略論：拡大する中間層市場へ・日本企業の新戦略』（共編著、有斐閣、2015年）、『コアテキスト　国際経営』（新世社、2017年）があるほか、Factory performance and decision-making authority between headquarters, expatriates, and local employees in Japanese MNCs in Southeast Asia. Asian Business & Management, 19, 86-117.などの論文を発表。第5章担当。