[満員御礼:お申し込み締切り]【年次総会】HRテクノロジーシンポジウム 2020開催

[満員御礼:お申し込み締切り]【年次総会】HRテクノロジーシンポジウム 2020開催

===== こちらのイベントは、満員御礼につき、お申し込みを締め切らせていただきました。 =====

HRテクノロジーコンソーシアム(略称:HRT) にとって年に1度の最大イベント「HRテクノロジーシンポジウム2020」を、本年はオンラインで盛大に開催いたします。「政・官・学・財」の垣根を超えて、経営・組織・人事改革成功のための実践的な学びの機会を提供するべく、シンポジウムでは、以下のアジェンダを予定しております。

(注)定員には限りがありますので、どうぞお早めにお申し込みください。

開催概要

◆開催日時:2020年8月27日木曜18:00-19:30
◆開催方法:Zoomでのオンライン開催(申込者には別途当日参加用のURLをご連絡いたします)

◆アジェンダ(案)
(1) 世界と日本のコロナに対する政治経済の動向を”ここだけ話”満載にて、藤末健三参議院議員より基調講演いただきます。

<藤末健三参議院議員プロフィール>
  ・1964年 熊本生まれ
  ・1986年 東工大情報工学科卒、通産省(経済産業省)入省
  ・1995年  マサチューセッツ工科大大学院、1996年ハーバード大学院修了
  ・1999年 東京大学工学部専任講師、博士号取得、2001年助教授
  ・2004年 参議院議員(全国区)
  ・2010年 二回目当選
  ・2011年 参議院総務委員長
  ・2012年 総務副大臣
  ・2013年 早稲田大学国際関係論博士号取得

(2) 藤本隆宏東京大学大学院経済学研究科教授兼ものづくり経営研究センター長より、日本経済の屋台骨を支える製造業の復権のカギとなる「ひとづくり」について「感染症時代のHRとデジタル製造」をテーマに基調講演いただきます。

(3) ISOが主導する形で、HRMの新たなモノサシとなるガイドラインが公表されました。HRデータ、テクノロジー全盛時代のデファクトスタンダードとなる「ISO30414」ガイドラインの概要をHRTファウンダー香川から概説します。

(4) 国内外のHRM最前線で活躍する有識者をお招きし、「テレワーク全盛時代のHRM最前線とこれからの未来」(仮称)をテーマにディスカッションを開催します。

  • Google HRBPとしてシリコンバレーで活躍するエドワード・スヌーク氏
  • 大木 清弘 HRT研究理事(東京大学大学院経営学研究科講師)
  • 小野 りち子 HRT理事(グーグル・クラウド・ジャパン合同会社 Looker事業部 Partner Development Manager):

<小野りち子HRT理事プロフィール> 
   国内外大手ITベンダーを経て、シリコンバレーにてベンチャーの事業立ち上げ、組織開発を経験。
   その後、ITベンチャーキャピタル、株式会社サンブリッジにて国内、海外ジョイントベンチャービジネスに
  携わる。 2010年よりタレントマネージメントソリューション シルクロードテクノロジー日本法人副社長を経
  て2013年より日本オラクル株式会社クラウド・アプリケーション事業統括 HCMクラウド統括本部 エンター
  プライズ営業部 部長を経て、2018年よりDXソリューションで多数の実績をもつLooker日本法人Senior Partner
   Managerを経て現職。

  • 西村 英丈 HRT理事(OneHR共同代表/HRテクノロジーコンソーシアム理事/東京ビエンナーレ2021 エリアディレクター):

<西村 英丈 HRT理事 プロフィール>
    東京理科大学卒業後、約70ヶ国/地域で事業展開をするグローバル・カンパニーへ入社。アジア地域統括
   人事部長(シンガポール駐在)として5年に亘り、新興国市場の人材マネジメントを推進。1300名のコミュニ
   ティを有する人事業界有志団体“One HR”にて、「組織」と「個人」のサステナブルな成長を両立させる
   ”HR版SDGs “を策定。昨年、発表をし、大きな反響を呼ぶ。
    また、HR版SDGsを実行する”次世代令和型人事部モデル”を、経産省メンバーとともに大企業から
   スタートアップ企業の幅広い企業群の企業人・SDGs推進者と策定。サステナブルブランドジャパン 
   コラム連載「次世代の人事部モデル(サステナブルな人事部門への変革について)」共著「トップ企業の
   人材育成力」(さくら舎)

HRTは「HRテクノロジーを経営に活かす」を活動理念とし、2015年よりHRテクノロジー市場を啓蒙し続けてまいりました。多種多様な業界の方々が登壇する今回のシンポジウムを契機として、市場のさらなる拡大と経営・人事改革の推進に繋げていければと考えております。